医療連携・専門機関連携の指針

Global Resilience は、企業契約にもとづき、海外赴任者本人・ご家族への個別支援を中心に提供する法人向けサービスです。

一方で、支援の過程では、医療機関や専門機関との連携を視野に入れることが適切な場面もあります。
このページでは、当サービスの位置づけ、医療連携の基本方針、守秘と情報共有、関連医療機関・専門機関についてご案内します。

Global Resilience の位置づけ

Global Resilience は、海外赴任者支援を必要とする企業との契約にもとづき、
海外赴任者本人・ご家族への個別支援を提供する法人向けサービスです。

支援の中心は、赴任前・赴任中・帰任後を通じた定期面談や個別相談、
ご家族の適応支援、人事部門や管理職との連携支援にあります。
診断、治療、処方などを主目的とする一般的な医療サービスとは位置づけが異なります。

以下のような場合には、個別支援のみで完結させるのではなく、
医療機関や専門機関との連携を検討することがあります。

Global Resilience では、
企業契約による個別支援を通じて、海外赴任者本人・ご家族が安心して相談できる環境を大切にしています。
そのうえで、必要時には、症状の重さ、緊急性、生活状況、現地事情などを踏まえ、
適切な医療機関や専門機関との連携を検討します。

医療連携は、「すぐに受診につなぐ」という単純なものではなく、
本人の状況、家族の状況、企業の支援体制、安全配慮の必要性などを整理しながら進めます。
支援の中心はあくまで、本人・ご家族への継続的な個別支援ですが、
必要な場面では、適切な専門機関につながることも重要な支援の一部と考えています。

個別支援においては、本人やご家族が安心して相談できることが非常に重要です。
そのため、相談内容の詳細は慎重に取り扱い、
企業への共有は、契約内容、本人同意、安全配慮の必要性などを踏まえて整理します。

一律にすべての情報を企業へ共有するものではなく、
本人・ご家族の安心と、企業側に必要な支援連携の両立を目指します。
医療機関や専門機関との連携が必要な場面でも、
共有の範囲や進め方は、状況に応じて丁寧に検討します。

緊急性が高い症状や安全確保が必要な状況では、
企業向け支援サービスのみで対応を完結することはできません。

そのため、生命・身体の安全確保を最優先とし、
現地の救急医療、受診先、公的機関、企業内の緊急連絡体制などを含め、
速やかな対応をご検討いただく必要があります。

海外赴任先の国・地域によって、医療資源や公的支援体制は異なります。
平時から、現地での受診先や相談先、社内連絡フローを整理しておくことが重要です。

医療連携や専門機関連携を含む支援体制について、
貴社の状況に応じてご相談いただけます。
導入をご検討の際は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。